tl;dvの料金は?無料と有料の違いと最適なプランを解説

tl;dvの料金は?無料と有料の違いと最適なプランを解説

tl;dvは無料でも録画や要約が使えますが、AIメモの月10回制限など、運用次第で壁に当たることがあります。無料プランの限界と、PRO・Business・Enterpriseなど用途に合わせた最適プランの選び方を整理しました。

あなたに合うプランは?

目的と規模に合わせて、最適なプランの結論からお伝えします。

個人で議事録を楽にしたい人に向くプラン

基本は「無料版から使い始め、制限に達したタイミングでPROへ移行する」の流れがスムーズです。

無料版でのAI会議メモは月約10回までです。週3回以上会議がある方や、過去の会議を長期保存したい方は、PROプラン(月払い$29、年払い換算$18/月)への切り替えを検討しましょう。

小チームで共有と検索を回したい人に向くプラン

チーム利用なら「PROを軸に、要件次第でBusiness」が判断の起点です。

PROは5,000以上のアプリと連携可能です。複数会議の横断分析、API・Webhook連携、チームの権限設定が必要になれば、Businessプラン(年払い換算$59/月)が視野に入ります。

権限管理や監査が必要な組織に向くプラン

組織統制や情報セキュリティ要件がある場合は「Business以上、条件次第でEnterprise」が適切です。判断の軸は次のとおりです。

  • SSO(シングルサインオン)連携が必要かどうか
  • 管理者による権限ロール設定や監査機能が必要かどうか
  • GDPR準拠強化や同意管理機能が必要かどうか
  • 会議データのプライベートAIホスティング(AI学習なし)が要件かどうか

 

Enterpriseプランは個別見積もりとなっており、専任CSMやカスタム請求書対応、高度なチーム・データ管理が含まれます。稟議やセキュリティ審査が必要な組織では、どの要件が必須かを先にリスト化してから問い合わせに進むとスムーズです。

無料プランでできることを目的別に整理

無料プランは強力ですが、ビジネス利用では回数・保存・共有に制限が出ます。

録画・文字起こし・要約はどこまで使えるか

tl;dvが対応しているWeb会議ツールはZoom・Google Meet・Microsoft Teamsの3種類です(オフライン録音への対応も一部あります)。無料プランで利用できる主な機能をまとめました。

機能 無料プランでの利用可否 主な制限
会議の録画 利用可能 回数制限なし(要公式確認)
文字起こし(30言語以上) 利用可能 制限なし
AI要約・AI会議メモ 利用可能 月約10回まで
ファイルアップロード 利用可能 月約5回まで
保存・アーカイブ 制限あり 保持期間に制約
ダウンロード 制限あり 有料プランで拡張

 

注意が必要なのは「月10回」というAI機能の回数上限です。週3回の会議があれば月に12〜13回となり、制限を超えてしまいます。また1回の会議に上限時間が設定されているケースもあるため、長時間会議が多い業種では事前確認をおすすめします。

無料期間中に確認しておきたいのは、日本語の文字起こし精度・話者の識別精度・固有名詞や略語の認識精度の3点です。これらが実務水準を満たすかどうかを先に確かめておくと、有料契約後の「思っていたものと違う」という失敗を防げます。

メモ・タイムスタンプ・クリップ作成の使いどころ

タイムスタンプやメモ、クリップ作成は無料プランでも使える機能です。商談ハイライトへのタイムスタンプや、決定事項のクリップ化により情報共有が速くなります。ただし、外部ツールへの埋め込みは有料機能となるケースが多いです。

保存・共有・検索で詰まりやすいポイント

無料版は保持期間に制限があり、長期保存には不向きです。共有相手にもアカウントが必要になるケースがあり、過去会議の検索も制限されるため、本格導入前に必ず確認しておきましょう。

料金体系を読み違えないための前提整理

tl;dvの料金を調べる際に先に把握しておくべき前提が3つあります。

ドル建て決済(為替変動あり)

価格はドル建て決済が基本であり、円換算した際の支払額は為替レートにより変動します。円安が続いている局面では実質的な負担が増えるため、予算計画の際は余裕を持った見積もりが必要です。

仕様変更の可能性

価格・仕様は改定される可能性があります。最終確認は必ず公式サイトで行ってください。比較サイトや記事の情報は古くなっている場合があります。

年払い割引

年払い割引は40%前後が多いとされていますが、期間限定の場合もあるため断定はできません。申し込み前に公式ページで割引率を確認しましょう。

課金単位と対象ユーザーの考え方

tl;dvの料金は一般的に「1ユーザーあたり月額」の形式です。チームで利用する場合は人数分のライセンスが必要になります。対象ユーザーの目安を表にまとめました。

利用規模 推奨プラン
個人・フリーランス 無料 → PRO
小チーム(2〜10名程度) PRO → Business
組織・企業(統制・監査が必要) Business → Enterprise

 

「録画を見るだけの人」「編集する人」「管理者」など、役割ごとにライセンスが必要かどうかを事前に整理しておくと、導入後の予算ズレを防げます。

月払いと年払いを同じ条件で比べる方法

年払いの割引幅は大きく、プラン選定における重要な判断材料です。複数の第三者情報で確認されている価格をもとに整理しました(最新は公式で要確認。USD表記、円換算は為替レートにより変動)。

プラン 月払い(月額) 年払い(月換算) 割引の目安
無料 $0 $0
PRO $29 $18 約38〜40%
Business $98 $59 約40%
Enterprise 個別見積もり 個別見積もり

 

年払いのメリットは価格の安さだけではありません。月ごとの請求管理が不要になること、年次予算として社内稟議が通しやすくなることも、組織導入では重要な判断軸になります。まず月払いで1か月試して運用実態を確認し、継続が確定した時点で年払いへ切り替える方法も現実的な選択肢です。

見落としやすいコスト(追加メンバー・共有運用・管理作業)

価格表に載っていない「隠れコスト」も事前に把握しておくと安心です。

為替変動リスク

ドル建て決済のため、円安が続くと実質的な負担が増えます。年払いで契約した場合、契約期間中の為替変動がそのままコストに影響するため、余裕を持った予算設定が必要です。

席数の増加

チーム拡大時のライセンス追加費用は、年契約では特に注意が必要です。途中でメンバーが増えた場合の追加コストについて、契約前に確認しておきましょう。

運用設計の工数

権限・共有範囲・同意管理の整備には社内工数がかかります。ツール導入にかかるコストだけでなく、社内の設計・調整にかかる時間も総コストとして見積もっておきましょう。

パートナー経由の導入支援費

割引と引き換えにコーチング費用が含まれるケースがあります。無料から始める場合も、保存・共有の制限で「検証をやり直す」ことになると工数自体がコストになります。検証期間の工数も含めて総コストを考えておくことをおすすめします。

料金で後悔しないチェックリスト

プランを選ぶ前に以下の3点を確認しておくと、導入後の後悔を防げます。

会議頻度から必要枠を見積もる

週の会議回数と録画・要約の割合を計算しましょう。AI機能(月約10回)アップロード(月約5回)の無料枠を超える場合は、最初から月払いの有料プランで試すのが確実です。

保存期間要件を最初に決める

「いつまで保存するか」「過去会議を見返す頻度」を決めておきましょう。無料版は数か月でデータが見えなくなる可能性があるため、保存要件が厳しい場合は早期に有料プランを検討してください。

共有範囲と権限を決めずに導入しない

参加者の同意取得方法、共有範囲(社内外)、権限(閲覧・編集)のルール化が必須です。社外共有が多い場合、情報漏洩や摩擦を防ぐために運用ルールを先に固めておきましょう。

比較検討で迷ったときの判断軸

tl;dvを他のAI議事録ツールと比較する前に、「tl;dvのどこが自社の運用に合っているか・合っていないか」を整理しておくと比較がスムーズになります。

精度と編集のしやすさ

日本語を含む多言語対応に優れる一方、英語主体のUIや専門用語の精度ブレ、録画中の編集不可といった課題があります。無料期間中に固有名詞、数字、略語、話者分離の4点の精度を必ずテストしておくことが重要です。

連携と自動化の深さ

このツールの強みは会議後の自動化にあり、情報共有・記録・成果の集約を効率化します。上位プランでは豊富なアプリやAPIとの連携が可能で、特に営業やCS部門ではCRMとの連携運用が実質的に必須の選択肢になります。

セキュリティと運用負荷

GDPR準拠やSOC2認証などシステム自体の安全性は強固ですが、ツール側の守りだけでは不十分です。運用事故を防ぐためには、共有範囲の設計や権限付与、参加者への録画同意の取得といった自社独自の運用ルールを設計する必要があります。

まとめ

tl;dvのプラン選びで最初に確認すべきは、無料版のAIメモ月10回制限が自社の会議頻度で足りるかどうかです。週3回以上の会議がある場合は、最初からPROプランで試す方が検証の手間を減らせます。

料金はドル建てのため為替変動の影響を受ける点、年払いは割引幅が大きい一方で途中変更の柔軟性が下がる点も頭に入れておきましょう。まずは月払いで1か月試して運用実態を確認し、継続できると判断してから年払いへ切り替えるのが無駄のない進め方です。

導入前に「保存期間要件」「共有範囲と権限」「会議頻度から必要な枠」の3点を整理しておくと、契約後の想定外コストや運用トラブルを防げます。

AI議事録ツールはサービスによって料金や特徴がかなり違います。まずはご自身の使い方や条件を整理した上で、比較検討してみてください。

当サイトの他ツール比較記事もぜひ参考にしてみてくださいね。

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